green river art
in earthday tokyo
2004

































































当日のレポートはこちら


グリーンリバー・アートinアースデイ東京2004「森・川・里・海からの声」に出展申込をされましたみなさまは↓こちらをご覧下さい。

グリーンリバー・アートinアースデイ東京2004
出展(店)の手引き

開催期間:2004. 4.17(土)〜18(日)
会場:代々木公園・ケヤキ並木


今年もアースデイの季節が近付いてまいりました。

新緑の風にそよぐアート作品たちとともに、森林、河川保護、国産材普及をはじめ環境保護に役立つグッズやパネルなどの展示(販売)に参加してみませんか。

アースデイ東京の知名度も高まり、グリーンリバー・アートも回を重ねるほどに多くの方が訪れてくださるようになりました。アースデイ東京会場の目抜き通り、NHK横の代々木公園ケヤキ並木遊歩道に場所を据えて、各種環境関連団体・企業とアート作品のコラボレーション展示会を行うのがグリーンリバーアートinアースデイ東京です。
昨年の様子

今回もかなりの人出が予想されますので、日頃の活動等をアピールするには大変良い機会と思われます。

今年のグリーンリバー・アートの全体テーマは『国産の素材』─ 森から海へ
。出展コーナーは「森・川・里・海からの声」という形で、森林、水辺にかかわるあらゆる団体の出展をお待ちいたしております。

また開催支援のための協賛をしてくださる団体・企業も募集いたしております。低価格で広告が出せますので、こちらもまたぜひご検討のほど、よろしくお願いいたします。
http://rainbow.gr.jp/gcn.04/kyousan.html

多くの来場者、参加諸団体、アーティストらともに森と川、里、海地球をめぐる問題への認識を深め合い、地球環境を足もとから見直していくことを呼びかけていきましょう。

※出展(店)の詳細・お申込はこちらをクリックしてください。
※グリーンリバー・アートこれまでの流れ



第12回グリーンリバー・アートinアースデイ2004
  森・川・里・海からの声 開催趣旨

日本はときに海外から「沢山の木があるのに自国の木を大切にとっておき、大量の木を輸入している」と批判を受けることがあります。これは国産材が外国材に押され使われなくなったためです(木材自給率20%以下)。

日本は高度成長期、急激な人工造林をし、その結果、人工林が、総森林面積の約半分を占めるようになりました。

現在、日本では大規模に人工林の間伐(森林を育てるため木を間引くこと)を行ない、その材(間伐材)を使う必要がありますが、国産材が使われなくなったため、4分の3以上の人工林が荒廃に向かっています。

白神山地や、綾の森などの天然林はそのままにしておくのが一番いいのですが、人工林は天然林とは違って人の手で管理しなければ保全できません。

活用されなくなった人工林は、木の枝が伸び放題となって、陽が射さず下草が生えず、病害虫にも弱くなり、土をつかむ根が細り、雨が降るたびに剥き出しの地面は削られます。そのため倒木、土砂崩れ、洪水などの災害も生じやすくなり、やがては山林全体も崩壊し、川と海の生態系をも同時に壊してしまいます。

また、日本の林業就業者は大幅に減少、高齢化しており、労働力確保が困難な状況にあり、林業は山林とともに崩壊ぎりぎりの所まで来ていると言わざるをえません。

森林の木や草と土は地下水に水を導き入れる働きをしているため保水機能が大変大きく、緑のダムと呼ばれ、土砂流失を防止し、災害予防にもなります。日本の林業は先人たちが培ってきた先進的な技術があり、今私たちが日本の森林を活用すれば、森林を守ることが出来ます。

資源に乏しい日本で、木材は例外的に豊富な資源です。山村にとって、豊富な人工林は貴重な財源でもあり、人工林を活用することは、山村の産業振興や地域づくりにもなります。

現在私たちは、日本の森を有効な資源にするか、環境破壊をもたらす厄介な廃棄物の山とするかの岐路に立たされています。

しかしながら一般にはこうした問題に対する危機意識は少なく、国産材を利用する生産・供給体制づくりや消費行動を、一刻も早く広く呼びかけていく必要があります。そして森と川、里、海の環境問題は一心同体であり、本来同時に考えられていくべきものです。


本企画は国産材(間伐材)など、国産の素材を使ってのアート展、森林、水辺などに関する各種団体による展示、アートコンテスト、オークション、キッズプレイランド、ミニコンサートなどの開催を通じて、多くの来場者、参加者に地球環境をめぐる問題に気付いてもらうと同時に、諸団体の交流を深め、国産の素材利用を広く一般に呼びかけるものでもあります。



 






































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